介護保険で利用できる福祉用具と利用手順

福祉用具はご高齢者ご本人の自立を助けるとともに、介護者であるご家族の身体的な負担を減らしたり、活動の範囲を広げたりするために有効です。今回は、介護保険を利用してレンタルや購入ができる福祉用具についてみていきましょう。

介護保険で利用できる福祉用具

介護保険で利用できる福祉用具


介護保険での福祉用具の利用は、レンタルを基本としています。その理由は、身体の状態が変わったときにその状態に合ったものに借り換えられるためです。使用後に、事業者が消毒や点検・整備して、次の方の手に渡ります。ただし、直接肌に触れたり何度か使うと形状が変わってしまったりする入浴や排せつに関する福祉用具など、レンタルに馴染まないものは購入対象品となります。

介護保険でレンタルできるもの(制度名:福祉用具貸与)

月のレンタル料の1割(一定以上の所得がある場合は2割)負担で借りられます。

               
福祉用具 給付対象者
要支援要介護度
2345
車いす及びその付属品
特殊寝台(介護用ベッド)及びその付属品
床ずれ(褥瘡)防止用具
体位変換器 
認知症老人徘徊感知機器(外部との通信機能を除く)
移動用リフト(つり具の部分を除く)
手すり(工事不要のもの)
スロープ(工事不要のもの)
歩行器
歩行補助杖
自動排泄処理装置 排便機能を有するもの
それ以外のもの

※一定の条件に該当する方は、例外的に保険給付の対象となる場合もあります。

介護保険で購入できるもの(制度名:特定福祉用具販売)

1年間(4月1日から翌年3月31日)に、一人総額10万円まで1割(一定以上の所得がある場合は2割)の自己負担で購入できます。

・腰掛便座
・入浴補助用具
・簡易浴槽
・移動用リフトのつり具の部分
・自動排泄処理装置の交換可能部分

介護保険での利用手順

介護保険での利用の手順


介護保険で福祉用具をレンタルや購入するためには、まず市区町村から要介護認定を受けることが必要です。

要介護度が決まったら、次に介護支援専門員(ケアマネジャー)にケアプランの作成を依頼します(個人でも作成可能)。そのケアプランのなかで、利用サービスとして「福祉用具貸与」「特定福祉用具販売」が必要か検討・判断されることで初めて、利用ができる段階になります。

ケアマネジャーは、ご本人やご家族の意見や希望を確認しながら、福祉用具専門相談員の助言を受けて、福祉用具を選定し、ケアプランに位置付けていきます。福祉用具専門相談員とは、レンタル・販売事業所に2名以上置くことが義務付けられている福祉用具の選び方や使用方法のアドバイザーです。福祉用具によっては設置に立ち会って、使い方を教えてくれます。



「介護用ベッドを使うことで自分だけで起きられるようになった」「車いすを使うことで外出する機会が増えた」など...、福祉用具は上手に使うことで、「困難になったこと」を補い、生活を豊かにしてくれるものです。ケアマネジャーや福祉用具専門員などの専門家とともにご自分に合ったものをぜひ探してみてください。

ライター:山下 優子
社会福祉士資格保有のライター。「介護」を中心とした福祉分野で、執筆活動を続けている。

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