早期発見・対応が重要!65歳未満の人が発症する「若年性認知症」

認知症はご高齢者の病気と思われがちですが、65歳未満の方も発症する可能性のある病気です。65歳未満で発症した認知症を「若年性認知症」といいます。今回は、若年性認知症の特徴や支援体制などについて解説します。

若年性認知症とは

若年性認知症とは

若年性認知症とは、65歳未満で発症する認知症(脳血管性認知症・アルツハイマー病・前頭側頭型認知症・レビー小体型認知症など)の総称です。

厚生労働省の調査によると、若年性認知症の方は全国で約37,800人でした(平成21年厚生労働省研究班)が、実際にはその3倍以上にもおよぶと言われています。
平均発症年齢は51.3歳で、約3割の方が50歳未満で発症しています。

若年性認知症は、医学的にはご高齢者の認知症と大きな違いはありません。しかし、ご本人や配偶者がいわゆる「現役世代」であるため、ご本人だけでなく家庭生活や社会生活への影響も大きいという特徴があります。

▼関連記事

「認知症によるもの忘れ」と「加齢によるもの忘れ」の違いとは?

ご高齢者の認知症との違い

ご高齢者の認知症との違い

原因疾患

原因となる疾患は、脳血管性認知症が40%と最も多く、次いでアルツハイマー病が約25%、その他にも複数の原因が考えられます。

原因疾患

男性に多い

厚生労働省の調査により、若年性認知症の男性は人口10万人当たり57.8人、女性は36.7人であることがわかりました。女性が多い高齢者の認知症と異なり、若年性認知症は女性より男性が多くなっています。

早期発見が難しい(医療機関の受診が遅れる)

認知機能の低下のために仕事でのミスが重なったり、家事が上手くできなくなったりしても、認知症とは思い至らず受診が遅れることがあります。
また、初期症状が認知症特有のものではないことも、若年性認知症の特徴で、うつ状態や更年期障害など他の病気だと思って受診し、診断が遅れてしまう場合もあります。

経済的な問題が大きい

働き盛りの方が発症することが多いため、休職や退職によって経済的困難な状況に陥る可能性があります。また、配偶者も介護のために仕事を減らすなどして、家計が苦しくなる場合もあります。

配偶者の負担が増える

ご高齢者の場合は、子ども世代が介護を担うことも多くあります。しかし、若年性認知症の場合は子どもがまだ若く、介護負担は配偶者に集中しがちです。さらに仕事や家事、育児、自分や配偶者の親の介護が重なってしまう場合もあります。

家庭内での課題が多い

親が若年性認知症になると子どもへの心理的影響が大きく、進学・就職・結婚など人生の節目を迎える時期にある子どもの人生設計が変わる場合もあります。また、高齢の親が若年性認知症の子どもの介護をするというケースもあります。



次のページ|若年性認知症の方への支援 

12
ライター:樋口 くらら
家族の介護をきっかけに介護福祉士・社会福祉主事任用資格を取得。現在はライター。日々の暮らしに役立つ身近な情報をお伝えするべく、介護・医療・美容・カルチャーなど幅広いジャンルの記事を執筆中。

早期発見・対応が重要!65歳未満の人が発症する「若年性認知症」

Facebookページで
最新記事配信!!

あなたにおすすめの記事

関連記事

介護の基本のおすすめ記事